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定年後は夫も付けよう!家計簿のススメ

皆様こんにちは。

昨今、テレビや新聞などでも「人生100年時代」が話題となっています。

定年退職時期も今では選択制が導入されていますが、仮に70歳で定年退職をしたとしても、残り30年間の人生を収入が無い状態で生活していく必要があるという事です。

この様な話をしていますが、正直私自身「老後」について他人事の様に思っていました。

皆様の中にもこの様な話を「他人事」だと感じている方は少なくないのではないでしょうか?

では、いつ「老後」と向き合うのか【今です】と言うのも、老後が目前に迫った時に向き合い始めたところで「やれる事」は限られてしまいます。

仕事が出来る期間は限られ、貯蓄が出来る期間は減ります。

投資などをして不労所得を得る為の資金繰り、必要になる費用も先が読めない為、失敗してしまうと、老後の貯えどころか寧ろ自分自身を苦しめてしまう結果に繋がります。

大切なのは「想像できないくらい事前に、準備をしておく事」ではないでしょうか?

では、どのくらい何を準備すればよいのか?この様な記事を見つけましたのでご覧下さい。

 

日本経済新聞2018年12月27日分掲載記事より一部引用

定年後は夫も家計簿を 現役以上に支出管理が重要

家計収支を把握して管理することは収入を増やすこと以上に大切だとよくいわれます。いくら収入が増えても、支出が「ザル」のようなら意味をなさないからです。

これは年代を問わずその通りなのですが、現役世代よりもむしろ定年後世代の方が支出管理の重要性は高いといえるでしょう。

なぜなら、定年後に働かなければ収入は基本的に年金しかありませんから、長期にわたって一定です。従って、支出をコントロールしない限り、収支改善ができないからです。

 

■家計簿をつけている家庭は少数派

そのために最適の方法は家計簿をつけることですが、多くの夫は「家計簿は妻がつけているだろう」と思っています。

ところが、実際には家計簿をつけている家庭は少数派で、3割弱しかないといわれています(国立社会保障・人口問題研究所が2012年7月実施した「生活と支え合いに関する調査」で、先月家計簿を「つけていた」と回答した世帯の割合は全体の26.4%)。

各地のセミナーなどで私が聞き取りをしてみると、もっと少なく1割くらいの家庭にとどまるのではないかという印象を受けます。

家計簿をつけるのは面倒ですし、「そんなものは必要はない」という専門家の人もいます。

ただ、私は定年が近づいてくれば、老後の収支状況を把握しておくためにもやはり家計簿はつけた方がいいと思います。

私自身、定年になる2年ほど前から自分で家計簿をつけました。最近は簡単に入力できたり、自動的にクレジットカードの明細データを取り込んでくれたりする便利な家計簿アプリもできていますが、私は極めて原始的な方法でやりました。

毎日の買い物や食事で受け取るレシートを手間暇かけて全部パソコンの表計算ソフトに入力したのです。家に帰ったらポケットに入っているレシートを全部出し、着替える前の5分で作業しました。妻が買い物した分は妻にも入力してもらいました。

一体何のためにそんなことをしたのか。家計簿アプリは確かに便利ですが、結果の数字しか出てこないため、使った実感がなかなか湧きません。

ところが、自分で手入力をすると実際に自分が何に使ったのかリアルに感じられますから、使いすぎたときは次は自制しようと考えるのです。

引用終わり

 

皆様いかがでしょうか?

今ご子息がいらっしゃる方や、将来ご結婚やご出産をお考えの方は養育費や教育費も掛かりますし、ご自身の生活費、住居費も必要になります。

一体いくらお金があれば足りるのでしょうか?考えるだけでゾッとしますね。

ちなみに、皆様はどのような老後を過ごしたいですか?

リタイアをした後はもちろん自分の時間が出来ます。

私は旅行が趣味なので、老後はヨーロッパに旅行に行ったり、地元に戻って温泉巡りをしたり。そんな生活が出来たらいいなと思っています。

その場合、娯楽費も頭に入れておかなければいけませんね・・・。

老後を楽しんでいる方は、事前に老後の準備をしっかりとしてきた方々です。

働かずに、老後の収入源を準備しておく為に「投資」を取り組む方が増えています。

ですが、先にもお話ししましたが「リスク」の高すぎる投資では逆に資産が減ってしまう場合もあります。

その為、老後の対策として有効なのは「不動産投資」ではないでしょうか?

他の投資商品と違い、ハイリスクハイリターンという商品は弊社ではお勧めしていません。

弊社の商品に関しましては「ローリスク、ロングリターン」を得る事が出来る商品です。

そして「失敗しない不動産投資のノウハウ」そのものをお客様1人1人にお伝えしています。

老後の対策について、ご興味をお持ちであれば無料セミナーを開催しております。

お気軽にご参加出来ますので、是非お問い合わせください。

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