不動産投資ブログTOP

老後に必要な資金の試算

老後の資金がどのくらい必要かご存じでしょうか。

必要資金がわかれば、その準備をどのように行うべきか対策が立てやすくなります。それでは、資金がいくら必要になるか試算していきましょう

続きを読む

働かずとも収入を得られる

皆様こんにちは。

不労所得を作るには不動産投資がオススメと言われる理由についてお話し致します。

続きを読む

東京はマンション経営に最適な都市

皆様、こんにちは。

不動産投資・マンション投資に興味があっても、「将来、人口が減るから不安だ」という声を最近よく聞きます。

続きを読む

利回りについて知る

最低限、利回りが○%以上のモノが欲しい。

お客様からよく頂くご要望の一つです。

たしかに不動産投資をする上で利回りは、物件選定の一つの基準となります。

「利回り」について正しい知識を持っていないと、物件選びの際にミスを犯してしまうことがあります。

利回りについて誤った見方をしてしまい、早々に物件を手放す結果になってしまった方も大勢いらっしゃいます。

続きを読む

不動産投資の注意点とは?

建築基準が満たされれば、マンションはどこにでも建てられます。

しかし住居の需要がないところに建設しても、当たり前ですが、コンクリートの塊になってしまいます。

続きを読む

耐震基準

皆さまこんにちは。

いかがお過ごしでしょうか?

先日、気になる新聞記事がありましたので、ご紹介したいと思います。

続きを読む

「悪質不動産コンサル」の食い物になる人たち

みなさんこんにちは。

先日の東洋経済オンラインにて、気になる記事を見つけましたので、ご紹介させて頂きます。

続きを読む

東京五輪後の見通し

皆さま、こんにちは。

先日、気になる記事を見つけましたので、ご紹介したいと思います。

2017年4月7日の日本経済新聞に掲載された記事です。

続きを読む

広がる人口格差

弊社の無料相談窓口には日々、様々な問い合わせが寄せられますが、一番多いお問い合わせとしては、「不動産投資のリスクについて教えて欲しい」というもののように感じます。

一口に「不動産投資のリスク」といいましても、お取組み方によって様々なものがございますが、一般的に、最も有名なリスクは「空室リスク」ではないでしょうか。

当然ながら、所有されている物件が空室になってしまえば、家賃を受け取ることはできません。

ですので、空室リスクを避けるためにも、賃貸需要の旺盛なエリアを選ぶこと、人口動向や今後の需要について重点を置いて、チェックする必要がある、と言われています。

賃貸需要が現在、そして将来に渡って、旺盛なエリアとは、いったいどこなのでしょうか。

先日の日経新聞に、そのヒントとなるような記事が掲載されておりましたので、ご紹介させて頂きます。

 

4月15日(土) 日本経済新聞 朝刊より

引用はじめ~

都人口0.8%増1362万人、4年連続伸び首位 

総務省が14日発表した2016年10月1日時点の人口推計によると、都道府県別の対前年比の人口増加率は東京都が0.80%と4年連続で首位だった。

他の道府県からの転入者や外国人の入国者が多かった。

出生数が死亡数を上回る「自然増」では、外国人の出生数が3000人超とけん引役を果たした。

外国人の暮らしやすい環境づくりが一段と重要になりそうだ。

都の総人口は1362万人で、全国の10.7%を占めた。

人口増加率は2位の沖縄県(0.40%)の2倍だった。

このほか、人口増加率がプラスだったのは埼玉、愛知、千葉、神奈川、福岡の各県のみ。国内の人口減が加速する中で、東京をはじめとする大都市圏への人口流入が一段と鮮明になっている。

都内の人口変化の内訳をみると、自然増加率は0.02%で横ばいだった。

自然増は日本人が730人だったのに対し、外国人は2456人。

外国人は出生数(3298人)が死亡数(842人)を大幅に上回った。

人口流入数が流出数を上回る「社会増」の率は0.78%で高水準を維持した。

他の道府県からの転入超過数は日本人が7万6594人、外国人が374人。

出入国は日本人が3138人の出国超過だったのに対し、外国人が3万1650人の入国超過だった。

外国人の入国が日本人の他の道府県からの転入とともに、都内の人口増をけん引している。外国人は出生数も増加傾向だ。

短期滞在ではなく、都内で生活する外国人が増えてきていることがうかがえる。

29.6.7-2

~引用終わり

 

また、同日の日経新聞ですが、以下のような記事もありました。

 

4月15日(土) 日本経済新聞 朝刊より

引用はじめ~

都道府県別で人口の増減をみると、人口が増えたのは東京、沖縄、埼玉、愛知など7都県だ。

東京都は2015年より0.80%増え、増加率は4年連続でトップ。

東京一極集中といえる状況がさらに強まっている。

減少したのは40道府県だ。三大都市圏の中でも大阪府は0.08%減らした。

大阪市内への流入は続いているものの府全域でみると減少している。

都道府県の中でも都市部とそれ以外の人口格差がさらに広がってきた。

29.6.7-1

引用終わり

 

いかがでしょうか。

国内、外問わず、様々な機関投資家や個人投資家が東京の不動産マーケットに熱い視線を注いでいる理由が、ご理解頂けるのではないでしょうか。

様々な専門家が分析するように、今後の人口動向に関しましては、「東京」の一人勝ちは明らかで、以降どんどん「東京」と「それ以外」で二極化が進んでいくようです。

ではその「東京」を更に細分化していった上で、いったいでのエリアで不動産投資を行うのが最も適切なのか?

 

詳細につきましては、無料の個別相談会やセミナーでお話させて頂いております。

ご興味がございましたら、ぜひ一度お気軽にお問合せくださいませ。

明確な判断基準

本日は皆様よりご相談を頂く機会が多いご質問に関しましてお答えさせて頂きます。

【不動産投資と一口にいっても種類が多すぎて、何をしたらいいのかわからない。】

続きを読む

▲ Page Top